DXって何?

最近DX企業という言葉を目にする機会がとても増えました。

では、ここでいうDXってどんなものなのでしょうか?

「DX」デラックスの事じゃないの?

そんなわけないですよね。

スウェーデンのウメオ大学教授、エリック・ストルターマン氏が主張した「ITの浸透が、人々の生活をあらゆる面でより良い方向に変化させる」という概念が「DX」の意味だそうです。

そこから「DX企業」とは、企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データをデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革すると共に業務そのものや組織、プロセス、企業文化、風土を変革し、競争上の優位性を確立する事」という事をDX推進ガイドラインでは「DX」を定義づけているようです。

興味のある方はぜひ「DX」って何?を調査すると良いですね。

デジタル化やIT化という言葉を耳にするようになってから随分と日時が経過していますが、その中で導入されたシステムがもはや老朽化したり、どんどん改良されてきた中かでブラックボックス化してしまい当初の目的さえも不明になってきているものも多いと聞きます。

それならもっとシンプルな考えの方が良いのではと個人的には考えています。

全てデジタル技術に頼るのではなく、アナログにも沢山良いところはあります。

アナログでは時間がかかったり効果が得られない部分をデジタル化し、アナログとデジタルの共存で今までに無かった新しい生活様式、ビジネス様式を確立していってはどうでしょうか?

私も商売柄最近強く思うことは、たしかしネットショッピングが出始めの頃は、自宅に居ながらにして全国いや全世界で販売されている商品が購入出来るという最大のメリットがありました。

でも、どうでしょうか?

雨後の竹の子のごとく、今日もどんどんネットショップが開設されています。

でもそのネットショップで利益を上げているのは一握りの事業者だけで、ネットショップを勧めている事業者だけが儲かっているようにも見えます。

ネットショップ無料で開設する。→しかし肝心な所は有償。

ネットショップを開設しても売れない。→Web検索でのヒット率を上げるためSEO対策を進められるがこれも有償。

さらにWeb広告を取り入れることでネットショップにアクセスする方が増加する。→勧められるまま有償であるネット広告を出しても一向に売上に繋がらない。

ネットショップを開設しても集客には苦労するというのが前提で、それを補うSEOやネット広告があるという前提になっています。

では、なぜ高額なSEOやネット広告を出すのでしょうか?

理由は簡単です。

ネットショップの訪問者を増やすことです。

ネット検索で優位に立たせるためにSEOを。

ネット検索で優位に立たせるためにWeb広告を。

ネットショップにアクセスさせるために多額の費用が必要になっています。

この第一関門を通過できて初めて取扱品の商品が分かり、その商品のメリット、デメリットを知り、購入するかどうかと進んで来ます。

その第一関門に多額費用を使い、実際には売れない、売れても利益に繋がらないという現実があります。

本当にSEOやWeb広告は必要なのでしょうか?

ネットショップに誘導するだけの目的なら、確実に誘導する方法は沢山あります。

その最大なる効果を上げてくれるのが「ダイレクトメール」です。

一枚のハガキにネットショップのアドレスに一発アクセス出来るQRコードを印刷して、発送することです。

ポスティングチラシと違って宛名が書いてあるので、ポストからゴミ箱へは直行しません。

「何だろう?」と一度は目を通してくれます。

あとは、受け取った方の目を引くデザインや、文言が目に入れば必ずネットショップにアクセスしてくれます。

今や誰もがスマホを持つ時代になってきていますので、QRコードはとても便利で余計な手間をかけずにネットショップに誘導が可能です。

たった一枚のハガキが、今まで苦労してきたネットショップへのアクセスを解決してくれます。

よく言われているダイレクトメールの費用対効果が優れているという事と、ネットショップを繋げることで、さらに余計な手間暇を省いた「購入」「発注」「発送」「問い合わせ」とうがネットを利用して効率的に実施、管理が出来るようになります。

勿論事業者住所録ならB to Bには最適です。

しかし事業者住所録もB to Cへも有効が手段です。

その理由は日本の事業者の65%は個人事業者であるという事です。

今では個人の住所録情報は入手困難で、仮に手に入れてダイレクトメールを発送してもトラブルに繋がる事が増加しています。(ダイレクトメールを受け取った方から個人情報の入手先、入手方法への問い合わせが来て、対応が悪いとどんどん問題が大きくなってしまいます。)

そこへ行くと事業者住所録は全て公開されています。

勿論、中には多くの媒体に積極的に広告を出したりして事業所を知っていただく努力をしている事業者もいます。

また、個人事業者には少数の従業員やパート、アルバイトさんも働いており、その方々の目にもとまる事が予測出来ます。

こうした優位性も含め、ダイレクトメールを実施しない事事態が問題なのでは?

と思うことも多々あります。

話はずれてきたようにも感じますが、ようは「DX」は「ITの浸透が、人々の生活をあらゆる面でより良い方向に変化させる」という意味があるというように、一枚のハガキでQRコードを使ってネットショップにアクセスをさせ、商品の購買を手助けし、受発注のみならずサポートもスピード感をもって対応が出来るようななります。

これが本当にITを浸透させた、人々の生活をより良い方向に変化させる手立てではないでしょうか?

ぜひ、今最善な事と思っていることであっても、「DX」が持つ本来の意味を実現しているかどうかを検証するのも、さらに一歩先行く「DX」に繋がりそうです。

 

 

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